【ポータブル電源】ECサイトで購入|詐欺被害を防ぐ方法3選

2022年5月21日

Amazonや楽天などのECサイトを利用する人口が年々増加している中、クレジットカードの「不正利用」が急増しています。

下の表は「一般社団法人:日本クレジット協会」が2022年3月に公表したクレジットカード不正利用被害の発生状況をまとめたものですが、5年前と比較をした場合では「被害総額が倍増」している事が分かります。

  • 2016年の被害総額 142.0億円 ⇨ 2021年の被害総額 330.1億円
  • 偽造カード被害は年々減少 ⇨ 2021年の被害総額 1.5億円
  • 番号盗用被害額は年々増加 ⇨ 2021年の被害総額 311.7億円
※クレジットカードの被害額

このように、以前は偽造カードによる被害が多かったのですが、近年では番号盗用被害が圧倒的な割合を占めているのです。

番号盗用被害に遭うケース

  • フィッシング詐欺・・本物のWebサイトに似た「偽のWebサイトに利用者を誘導」し、クレジットカード情報を盗む詐欺
  • ECサイトショッピング詐欺・・架空のECサイトで購入代金を支払わせ、商品は送らず、カード情報を盗む詐欺
  • 出会い系サイト等の詐欺・・出会い系サイトの利用時にクレジットカード情報を登録させて、情報を盗む詐欺
  • スキミング・・カード情報読取装置(スキマー)で磁気ストライプ情報を盗む詐欺

この記事では、ポータブル電源の購入をECサイトから行う方が多い現状を踏まえて、ECサイトで購入|詐欺被害を防ぐ方法3選について解説をします。

ポータブル電源の購入だけではなく「ECサイトでクレジットカードを良く利用する」方も、ぜひ最後までご覧ください。

ECサイトで購入|詐欺被害を防ぐ方法3選

早速ですが、ここからはECサイトで購入する際の詐欺被害を防ぐ方法3選について解説をします。

セキュリティコードは「信用しない」

クレジットカードには「磁気ストライプ情報(カード裏面の黒い帯)」に個人情報が記録されているのですが、スキミングとはここに記録された情報を抜き取る詐欺の事を言います。

しかし、クレジットカードの裏面にある「セキュリティコード」は、この磁気ストライプ情報には記録されていません。

では、なぜ?セキュリティコードを「信用しない」方が良いのでしょう。

  • カードを紛失した場合などは目視で誰でも確認が出来る
  • 偽サイトの決済画面からセキュリティコード情報も盗み取られる

例えば、上画像のような「セキュリティコード:必須」入力欄を見慣れている方も多いと思いますが、ここがそもそも「偽サイト」だとしたらセキュリティコードも簡単に漏洩することになります。

この場合に於いて注意が必要なこと

  • ECサイトのトップページのドメインとカード情報の入力画面のドメインを必ず確認
  • 「注文内容を確認」をクリックした後に「エラー表示」が出た際は特に要注意
    エラー表示された画面が「偽サイト」の可能性があり、「戻る」ボタンで「正規のサイトにリンク」させる手口です。

このように、セキュリティコードそのものが漏洩している場合も多く、ECサイトによっては「セキュリティコードだけでは購入できない」ところが増えています。

En Beau lo:エンビューロの販売サイトでは「セキュリティコードだけの決済」はご利用頂けません。

3Dセキュアを使う

セキュリティコードのリスクについては「セキュリティコードを過度に信用しない」事が鉄則ですが、では、安全にECサイトからポータブル電源を購入するには「どうすれば良いのか?」について解説をします。

※VISAカードで、カード発行元が三井住友銀行の場合

セキュリティー対策が進んでいるECサイトの場合、先ほどのセキュリティコードの入力が終われば、次に「パスワード」を求められる(上画像)別画面に移行します。

このようなシステムの事を一般的に「3Dセキュア」と呼ぶのですが、ここで入力が必要な「パスワード」とは磁気ストライプ情報やカードに記載されているものとは違い、カードの利用者しか知らない「パスワード」の事を指します。

このパスワードは、本人が言わない限りは「知りえない情報」になるため、カード被害を防ぐにはかなり有効とされています。

そのため、ECサイトでポータブル電源を購入される場合(ポータブル電源以外の場合も含む)は、3Dセキュアが導入されているか否かを確認することも重要です。

※3Dセキュアが導入されるECサイトの決済画面例:クレジットカード会社・カード発行元の会社の「ロゴマーク」がそれぞれ表示されます

また、現在はECサイト運営会社側への「クレジットカード情報の非保持化など」が義務付けられている上、個人のカード情報をECサイト運営者が「要求」する事もありません。

特定商取引法に基づく表記の確認

3つ目の対策としては「特定商取引法に基づく表記」を確認する方法になります。

特定商取引法では、事業者の名称や住所・代表者の氏名などを「表示する義務」が課せられている事もあり、ECサイト上には必ず「特定商取引法に基づく表記」があります。

偽サイトでは、特定商取引法に基づく表記が無いものや、怪しい日本語が使用されている場合もあるのため、先ずは「表記の有無」について確認することも重要です。

また、クレジットカード詐欺の多くは、「転売目的」で購入されるケースが多く「家電やゲーム機器」などは狙われやすく、近年では「ポータブル電源の詐欺被害」も増加しています。

そのため、被害額も10万円前後と被害額が高額になることを考えれば、多少の手間が掛かったとしても「3Dセキュア」と「特定商取引法に基づく表記」の確認は必須だと言えます。

※クレジットカード詐欺による実際の被害報告はこちら⇩⇩⇩

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しかし、この「特定商取引法に基づく表記」に関しても虚偽の記載がゼロではありません。

そこで、有効な確認方法についていくつかご紹介をします。

  • 資格・免許等の確認 
  • 購入前に電話をする(固定電話) 原始的ですが効果的
  • 法人の場合は国税庁のサイトで商号・名称などを確認する ※リンクはこちら

代表者が「日本人の名前」でも実際は「外国人」が代表者の場合もありますので、高額商品の購入時やクレジットカード詐欺が心配な方は、必ず「特定商取引法に基づく表記」を確認するようにしてください。

クレジットカード詐欺被害にあった場合

どれだけ注意をしていても「100%被害を防ぐ」事は難しいかも知れません。

しかし、被害に遭った事に気づくのが遅くても「カード会社に連絡」をすることで、殆どの場合は「被害額」は返金されます。

しかし、次のような場合はクレジットカード会社も対応してくれない場合があるので、注意が必要です。

  • 被害の発覚より60日以上前に発生した不正利用(カード会社によって異なります)
  • 家族や同居人・代理人による不正利用
  • 個人情報に変更があった際に手続きをしていない
  • 故意や過失により第三者に暗証番号が知られたとカード会社が認めた場合

これらの要件に該当する場合に於いては被害額が返金されない可能性があるため、心当たりのある方は速やかに対応することがおすすめです(住所変更など)。

また、ECサイトとは直接関係が無いのですが、「カードの裏面に直筆サイン」が無い場合も返金されない事があるのでご注意ください。

まとめ

この記事ではポータブル電源をECサイトで購入する際に詐欺被害に防ぐ方法3選について解説をしました。

昔は「偽造カードの被害」が横行していましたが、ここ数年は「スキミングやショッピング詐欺が主流」になっています。

Amazonや楽天などの大手ECサイトであれば大丈夫と思っていても、偽サイトは見分けがつかないほど巧妙に出来ています。

結果、「Amazonや楽天で買ったつもり」になっているだけで、クレジットカード情報だけが盗まれている事もあるのです。

credit-card

冒頭にお伝えした通り、クレジットカード詐欺被害額は330億円(2021年)を超え、過去最悪の被害状況となりました。

しかし、この被害額については「被害届があった総額」に過ぎません。

そのため、不正被害に遭った事を気付いていないケースも含めると、相当な被害額になる事が推測できます。
少額のクレジットカード不正利用(数百円や数千円程度)は気付かない場合も多いようです。

今後、まだまだECサイトの需要が伸びていくことが予想される中で、ECサイトを運営する側も当然のことながら、クレジットカードの利用者様に於かれましても「詐欺被害の当事者」になる可能性を意識した「自己管理」が求められます。

最後に、この記事がきっかけで「セキュリティコードの脆弱さ」や「3Dセキュア」について、少しでも興味を持って頂ければ幸いです。

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