家庭用蓄電池を自宅に設置される方も増えていますが、家庭用蓄電池を検討中の方の多くが次のようなメリットを聞かされて購入を検討しているのでは無いでしょうか。
家庭用蓄電池のメリット？
- 電気代の節約が出来る。
- 環境に優しい電気が使える（エコ）。
- 電気は売るよりも自分で使った方がお得。
- 停電対策。
2⃣と4⃣だけが目的で検討中の方にとってはこの記事の内容は参考になりませんが、①と③が理由で悩まれているのであればぜひ最後までご覧ください。
営業マンが教えてくれない【家庭用蓄電池】導入するデメリット「電気代が本当にお得？」について解説をします。
記事のポイント
家庭用蓄電池の費用対効果
家庭用蓄電池の購入シミュレーションで本当にお得なのか？
「電気代はお得」かも知れません
家庭用蓄電池を使えば「夜間の安い電力（深夜電力）」を蓄電池に貯めることで、日中にその電気を使い電気代を節約する事ができます。
家庭用蓄電池を検討している方の多くはこれが目的だと思うのですが、結論から言うと「電気代はお得」かも知れません。が正しい表現です。
電気代が値上がりするニュースをよく耳にしますが、これは家庭用蓄電池を購入するきっかけの一つになります。
冒頭にお伝えした1⃣電気代の節約が出来る。3⃣電気は売るよりも自分で使った方がお得。だと考えている方がこれに該当するのですが、ここからは「電気代はお得かも」の理由について解説します。
「電気代」に気を取られると失敗する
電気代はお得かも知れませんとお伝えしましたが電気代はお得です。
しかし、電気代を節約したい方（冒頭の①③の方）の本来の目的は固定費（毎月の出費）を抑えることです。
ここでは家庭用蓄電池を購入した場合のシミュレーションを元に「電気代」に気を取られると失敗する理由を解説します。
家庭用蓄電池の購入シミュレーション条件
家庭用蓄電池7.0KWｈ
購入価格 180万円（工事費・税込）
国からの補助金（2021年度参考） 1KWｈあたり4万円 × 7.0KWｈ＝28万円
家庭用蓄電池の寿命を15年で計算
現金、ローンでの購入をそれぞれシミュレーション
購入価格から補助金を差し引くと購入価格は152万円
| 支払い方法（金利） | 月々支払い額 | 15年目以降の月々支払い額 | 総支払い額 |
| 現金 ※月々支払額に換算 | 8,444円 | 0円 | 152万円 |
| 住宅ローン35年（0.6％） | 4,013円 | 4,013円 | 1,685,560円 |
| 住宅ローン35年（1.1％） | 4,362円 | 4,362円 | 1,832,017円 |
| リフォームローン15年（0.5％） | 8,767円 | 0円 | 1,578,029円 |
家庭用蓄電池の購入シミュレーションはこのような結果となりました。
※ローンの計算をしたい方はこちら⇩⇩⇩
現金の場合、家庭用蓄電池の寿命までの１５年を月々の支払いに置き換えて計算すると、毎月8,444円の出費になる事が分かります。
この結果から分かる事は8,444の出費に対して、電気代を毎月それ以上（8,444円以上）安くする必要があるという事です。
また、リフォームローンの場合も同様、電気代を毎月8,767円以上安くする必要があるのです。
では、住宅ローンの場合はどうでしょうか。
毎月の支払い額がいずれも4,000円台と、先ほどの例からすれば半分程度になるのですが、注意すべき事は家庭用蓄電池が15年で寿命を迎えた時です。
注意が必要
35年間、購入時と変わらず頑張ってくれるのであれば「お得かも」知れませんが、現実的とは言えません。
35年の住宅ローンで家庭用蓄電池を購入し１５年で寿命を迎えた場合は、残りの20年間は負債だけが残るのです。
いずれのケースに於いても、電気代を節約・電気代がお得だからと安易に考えて購入してしまうと「電気代は安くなったけど固定費がその分増えた」というような結果になり兼ねませんので気を付けてください。
まとめ
【家庭用蓄電池】導入するデメリット「電気代が本当にお得？」について解説をしましたが、エコや停電対策が目的であれば良いのですが、電気代を削減する目的で購入する場合は要注意です。
記事のまとめ
家計を助ける目的で家庭用蓄電池を導入するのはNG
家庭用蓄電池の購入費用と月々の電気代をシミュレーションして、本当にお得なのか？を確認することがおすすめ
住宅ローンに家庭用蓄電池の支払いも含む場合は資金計画を見直してください
家庭用蓄電池は「電気代・深夜電力」に意識が向きがちですが、全体（固定費）のバランスを考えないと思わぬ出費をすることになります。
電気代が本当にお得？かと言われれば「電気代はお得」でしょう。
しかし、お得になった以上に支払いが増えれば本末転倒です。
また、家庭用蓄電池の普及が進んではいますが、「国が補助金」を出すのはあくまでCO2の削減（クリーンエネルギー）が目的です。
電気代の負担を減らす為の補助金ではありませんので、ここは誤解がないようにしてください。
最後に、個人がCO2削減やクリーンエネルギーを考える事はとても良い事だと思いますが、ランニングコストを抑える目的で購入を検討しているのであれば一度見直してみては如何でしょうか。
この記事で解説しました「導入するデメリット」はお店（営業マン）では教えてくれませんので、少しでも参考になれば幸いです。
最後までご覧頂きありがとうございました。
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